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著者:MINKABU PRESS 
コロナショック今後の見通し

コロナショックで株価が大変動、今後の相場の見通しは?

新型コロナで世界の株式が大暴落。下げ止まりはいつ?株式投資開始の大チャンス説は本当?

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、全世界の株式が大暴落しています。
各国の新型コロナ感染対策で経済活動が停滞し、株式には売りが殺到。底打ちの時期はまだ不透明で、投資家は先の見えない状況に身構えています。
しかし、過去の例を見ると、大暴落は株式投資によって大きな財産を築く絶好のチャンスでもありました。結局のところ、株式投資の秘訣は「安く買う」ことにあります。そして暴落は、何もかもがありえないほど安い状態を作り出します。実際、過去に起きた大暴落の後は、株式投資を開始するのに最良のタイミングでもありました。
そこで、新型コロナ暴落相場の行方と、過去の暴落が本当に投資のチャンスだったかを解説しました。

新型コロナ蔓延と株価大暴落の様子を振り返る

日本では日経平均株価が2月21日から3月17日にかけて30%を超える暴落となりました。 1ヵ月足らずで30%を超える下落となるのは、10年以上前のリーマン・ショック以来です。
外国為替取引プラットフォーム ここでは新型コロナウィルスに関わるニュースと株価大暴落の様子を振り返って解説します。

コロナショックイベントチャート
1月17日

初の感染者を確認

日経平均株価は1月17日に2万4115円と、2018年10月以来の高値をつけていました。
日本ではその前日に、初の感染者が確認されています。中国・武漢から帰国した後に、肺炎で入院していた男性でした。

1月23日

武漢封鎖

武漢が封鎖されたのは1月23日、乗客に感染者が含まれる可能性のある大型クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号が横浜港に到着したのが2月3日。
この頃には既に、目に見えて危機は進行しつつありました。

2月3日

2万2775円まで下落

日経平均は2月3日に2万2775円まで下落し、この時点で株式相場は下落の予兆を示していました。
ところがその後、6日には2万3995円まで再上昇し、再び2万4000円台に接近しています。
米国でNYダウが連日の大幅高に買われ、1度は割り込んでいた2万9000ドル台を回復したことに後押しされてのものでした。
同じ時期に独DAX指数なども好調に推移しており、米欧では新型コロナ感染騒動は対岸の火事として見られていたのです。

2月3日〜

ダイヤモンド・プリンセス号の報道

外国為替取引プラットフォーム 2月3日以降、日本では連日、ダイヤモンド・プリンセス号がマスメディアの報道の主役となっていきます。13日には日本で初の死者が発生。 19日、ダイヤモンド・プリンセスからの下船開始。20日、厚生労働省がイベント自粛を要請しています。

2月20日

厚生労働省がイベント自粛

20日、厚生労働省がイベント自粛を要請しました。
その翌日、週末21日の日経平均の終値は2万3386円。
1月の高値からは下げていますが、大きく売られたわけではなく、十分な高値圏と言える位置です。 そして、株式市場が平穏のまま終わったのはこの日が最後でした。

2月23日

世界的大暴落の幕開け

23日、日本の感染者が100人を突破。
24日の月曜日は天皇誕生日の振替休日となったため、東京株式市場は休場。 その夜に始まった米国株式市場で、高値を維持していたNYダウが前日比1031ドル安と急落し、世界的大暴落の幕が上がりました。

イタリアやイラン、韓国での新型コロナの感染拡大が伝わり、ようやく世界はパンデミックが起こりつつあることに気づいたのです。
世界各国で流行国からの入国禁止措置や休校、イベントの禁止などのウイルス感染の封じ込め措置が取られ、それにともなって経済活動の停滞が明らかになります。
企業業績の落ち込みは不可避で、これが株売りを呼び起こしたのです。

外国為替取引プラットフォーム NYダウはこの日以降、次々に過去の暴落記録を塗り替えていきます。日々の株価の動きを追うと、1000ドル安、1000ドル高が当たり前のように出現し、ついには1日にして3000ドルの下落を記録するレベルまでボラティリティ(変動率)が高まっていきました。

3月16日

NYダウ・欧州各国の株価も暴落

3月16日のNYダウは一時2万0116ドルまで下落。
全世界同時暴落が始まる前の2月21日終値2万8992ドルからは30.6%の下落となっています。
恐怖指数と呼ばれるVIX指数は83.56まで上昇。これはリーマン・ショックの渦中でつけた89.53という史上最高値に迫る水準です。

欧州各国の株価も暴落しています。イギリス、ドイツ、フランス、イタリアも同じ期間に軒並み30%超下落。
新型コロナ肺炎による死者が急増しているイタリアでは、同国を代表する株価指数、FTSE MIB指数の下落率は39.5%という記録的な水準に達しています。

暴落の連鎖はいつ止まる?

コロナウイルス

 3月17日現在、新型コロナ暴落は収まっていません。
 暴落が収まる条件はただ一つ、世界的な新型コロナ感染の拡大が収束すること、あるいは収束が見込まれる状態になることです。

感染に歯止めがかかり、得体のしれないウイルスを恐れる必要がなくなれば、日常が帰ってきます。
人々はもとの生活を取り戻すために消費活動を再開し、経済は拡大基調に戻って行くでしょう。
株価はその時、暴落状態を終え、再び元の水準に向かって上昇を開始している可能性があります。外国為替取引プラットフォーム

では、それはいつ頃になるでしょうか?
一つのヒントになるのが、パンデミックの出発点になった、中国での推移でしょう。
中国は当初、情報開示に積極的ではなく、それどころか情報発信者の処罰まで行っており、それが武漢での大流行と、世界各国の対処の遅れにつながったと批判を浴びました。

しかし、武漢封鎖後は経済活動を犠牲にしてまで、徹底的な感染の食い止め策を断行。 実際、中国が発表する新規の感染者数は激減しており、中国政府は事態の収束をアピールしています。
通常、国家は経済活動を最優先します。それが経済活動を犠牲にし、新型コロナの制圧を最優先する非常時モードになったのが、武漢を封鎖した1月23日。現在の状況が本当に収束状態と言えるかどうかは不明ですが、封鎖からは50日余りが経過しています。
日本では、安倍晋三首相がイベント自粛を要請したのが2月26日、小中学校に臨時休校を要請したのが2月27日です。
これが日本が経済活動よりも何よりも、新型コロナとの戦いを最優先する非常時モードに入った日と見なして良いでしょう。 この日を起点に、収束の時期が予想できるかもしれません。

世界各国での収束までの期間も、新型コロナ制圧が最優先される決定、つまりイベントの自粛や外出の禁止などが下された日からの経過日数で測ることができそうです。
また、有効な治療薬の発見なども、収束のきっかけとなるでしょう。

過去の株価暴落とその後

リーマン・ショックとその後

2008年9月15日に起きた米国の投資銀行、リーマン・ブラザーズの経営破綻に始まる暴落がリーマン・ショックです。
日経平均株価はリーマン破綻直前の9月12日終値1万2214円から、10月28日の安値6994円まで40%以上急落しました。
この6994円が、1989年のバブル相場以降の最安値とされている水準です。NYダウは9月12日終値1万1421ドルから翌年3月6日の安値6469ドルまで、やはり40%以上の暴落となっています。

リーマンショックイベントチャート

この暴落後の株価上昇は劇的なものでした。
NYダウは先ほど底値として挙げた2009年3月6日を境に上昇に転じ、この新型コロナ暴落が始まる直前、2020年2月12日につけた現時点の史上最高値2万9568ドルまで、およそ11年にわたる強気相場が続きました。

日本に関しては政治的な混乱に加え、2011年3月11日に発生した東日本大震災や福島第一原発事故もあり、本格的な上昇相場の到来はアベノミクス相場が始まる2012年12月を待たねばなりませんでした。
しかし、それでも日経平均は2010年4月には1万1408円の戻り高値をつけています。 これは2008年10月の6994円からは63%高い水準です。

また、アベノミクス相場における上昇を考えると、保有期間が数年以上の長期投資を始めるのであれば、やはりリーマン・ショックの大暴落の後の時期が、絶好の投資チャンスであったことは間違いありません。

ブラックマンデーとその後

ひと言に暴落と言っても、本格的な景気後退の過程での長期の下げ相場全体を捉えた暴落と、一過性の暴落の2つのパターンがあります。

前述したリーマン・ショックは、実際にはサブプライムローン問題に端を発した一連の金融危機の過程で起きた出来事の一つで、既に大きく下落していた株価は、リーマン・ブラザーズの破綻により、さらに下落に拍車が掛かったというのが正確な表現になります。
外国為替取引プラットフォーム つまり、本格的な景気後退過程の長期の下げ相場の中の出来事です。

一方で、1987年10月19日の月曜日に発生したブラックマンデーは、上昇相場の最中で突発的に予想外の暴落が起き、世界的なパニックになった出来事です。
外国為替取引プラットフォーム この日、NYダウは1日にして22.6%下落。日本でも日経平均が9月終値の1万8787円から11月安値1万5819円まで15%下落したほか、世界各国で株価が連鎖的に暴落しました。

NYダウはこの日を迎える直前まで、長期の上昇相場が続いていました。1984年7月の終値1115.28ドルから1987年9月の高値2688.78ドルまで3年余りで141%上昇。一方の日本ではバブル相場が既に始まっており、日経平均株価はブラックマンデー前の1年間(1986年10月から1987年9月)に45.8%上昇していました。

外国為替取引プラットフォーム 暴落に対応して各国の中央銀行は協調して金利引下げを実施。プラザ合意後の円高不況に対応して金融緩和姿勢にあった日銀も、さらなる緩和を継続することになり、これが1989年12月に日経平均が3万8957円の史上最高値をつけるバブルを招いたとされています。

そう、日本において、ブラックマンデーの暴落は、その後の株価推移を見ると絶好の買い場だったのです。 米国の株価回復は、当時の日本に比べるとゆっくりとしたものになりました。それでもブラックマンデー後が買い場であったことには変わりがありません。
暴落商状が落ち着いた1987年12月から1990年7月にかけて、NYダウは58%余り上昇しています。

暴落の後は株式投資を始める絶好の時期

暴落の後は株式投資を始める絶好の時期

リーマン・ショック前後やブラックマンデー前後の株価推移からは、暴落の後が株式投資を始めるのには最良の時期ということが示されています。
ITバブル崩壊後の安値のような本格的な景気後退後の大底や、近年の英EU離脱ショック安、トランプ米大統領当選ショック安のような一時的な暴落など、振り返ればそこが買い場だったというケースは枚挙にいとまがありません。
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株式投資の世界では、成功の秘訣としてファンダメンタルズの分析やテクニカルの分析、需給の読み方など、あらゆるテクニックや考え方が紹介されています。
外国為替取引プラットフォーム しかし、良い時期に良い場所に居ることの大切さはあまり語られません。

暴落の最中は悲観的なムードが満ち、暴落が落ち着いた後は株式投資家の数自体が減ってしまいます。
しかし、そんな時期こそが株式投資を始める良い時期であり、良い場所なのです。

もちろん、本当に暴落が終わったかどうかの見極めは大切です。
暴落の真っ只中では、それがいつまで続き、いくらまで下落するかはどんな専門家にも分かりません。

しかし、一般的には「底打ちを確認した」と表現される値動きは存在します。
ダブルボトムや逆三尊と言われるチャート形状がそれです。
端的に言うなら、前回につけた安値を次の安値で下回らない値動きと表現でき、これが継続するようになれば、異常な暴落状態は脱したと言えるでしょう。
株式投資を始めるなら、こうした動きが見られ始めてからの方が安全です。

これらが出現したかどうかを知る方法ですが、証券会社に口座を開設すれば、そこには株取引に必要な各種のニュースが配信されています。
また、ストラテジストやアナリストと呼ばれる専門家が、全体相場の動向や有望企業の情報などを発信しています。
底打ち現象が発生したかどうかはこれらのソースから知ることが出来るので、この暴落を機に株式投資を始める方でも、判断に迷うことはないでしょう。

注目の株テーマ

コロナウィルス

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